「就寝時間」は地理的、文化的影響を受ける...KAISTの研究成果

韓国科学技術院（KAIST、イ・グァンヒョン総長）は、電算学部のチャ・ミヨン教授が率いるIBS（ノ・ドヨン院長）の研究チームと英国のノキアベル研究所の研究チームが共同研究で現代人の「睡眠」が社会的・個人的要因に影響されることがわかったと6日、明らかにした。

ノキアが開発したスマートウォッチを着用した米国、カナダ、スペイン、英国、フィンランド、韓国、日本など11カ国の3万82人から4年間収集した5200万件のデータを分析。国別のデジタルログベースの睡眠パターンを探った。

まず、研究チームは国別の就寝時間、起床時間、総睡眠時間がどのようになっているかを調べた。スマートウォッチデータに記録された就寝時間は、従来のアンケート用紙による調査で報告された結果と比較して、国によって数十分から1時間くらい遅かった。

世界の平均就寝時間は深夜(00:01)で、起床時間は午前7時42分だった。このような違いは、調査が持つバイアスとともに、スマートウォッチのモーションセンサーが寝返りを打たずに睡眠を開始する瞬間を正確に記録していることに起因する。

起床時間は国によって似ているが、就寝時間は地理的・文化的な影響をかなり受けている。特に国民総生産(GDP)が高い国ほど就寝時間が遅くなり、文化的に個人主義より集団主義の指数が高いほど就寝時間が遅かった。

調査対象国のうち、日本は総睡眠時間が平均7時間未満で最も少なく、フィンランドは平均睡眠時間が8時間で最も長かった。

研究チームはこれとともに、これまでの臨床研究で使用された様々な睡眠の要素を定量化し、睡眠効率などの質的要因を分析した。個人ごとに文化的要因を固定した状態で運動量を増やすと睡眠がどのように変化するかについて、ビッグデータを使った傾向スコアマッチング技法(PSM)で仮想テストを行った。

その結果、歩数が増えると就寝時に早く眠りにつくことができ、夜中に起きることが少なくなるという肯定的な効果を確認した。運動量は睡眠の質を改善するが、総睡眠時間を増やすことはなかった。興味深いことに、このような運動の肯定的な効果は国によって異なり、特に米国とフィンランドでは効果が強く現れたのに対し、日本では運動の効果はわずかだった。

江原（カンウォン）大学のパク・ソンギュ教授とKAISTのチャ・ミヨン教授、ノキア研究所のケルシア博士が共同著者として参加した今回の研究レポートは、国際学術誌ネイチャーの出版グループの「サイエンティフィックレポート」に掲載された。

ケルシア博士は「睡眠の量と質には社会的影響が半分も占めている。高所得国では業務スケジュールが過度で、勤務時間が長くなって就寝時間が遅くなり、集団主義が強いスペインや日本は、社会的要求に応えるために就寝時間が遅くなりがちだ」と分析した。

KAISTのチャ・ミヨン教授は「睡眠はウェルビーイング、肥満、認知症などとも関連があると言われており、重要だ。高齢化社会の中、国民の健康増進のために適切な睡眠の量を確保し、睡眠の質を高めるために個人の努力はもちろん、社会的な支援が必要だ」と話した。

研究チームは今回の研究で開発した睡眠の指標を簡単に計算できるコードを無料で公開。先端睡眠産業の発展に貢献し、様々な生体信号を含む睡眠のベンチマークデータも今後公開する予定だ。