[イ・ギョンベ延世大兼任教授のデジタルレボリューション] 次世代ヘルスケア...デジタルヘルスケアプラットフォーム

[イ・ギョンベ延世大兼任教授のデジタルレボリューション] 次世代ヘルスケア...デジタルヘルスケアプラットフォーム

生活の質が重要視され、平均寿命が延びるにつれ、健康に対する関心が高まっている。定期的に健康診断を受けたり、ジムに通ったり、ホームトレーニングをしたり、各種スポーツ活動をする人口が増えている。このような活動から得られる様々なデータ、例えば血圧、歩数、カロリー、睡眠の質などを管理しやすく、ヘルスケアアプリケーション(アプリ)やデジタル時計を活用し、随時刺激を受けながら管理する。

人は生まれてから死ぬまで健康データが発生する。ヘルスケアデータ以外にも、各種検診や医療処方で膨大なデータが蓄積されており、うまく活用すれば、体系的な健康管理とともに経済的な波及効果も大きいだろう。

最近、デジタル技術に基づくヘルスケアと非対面診療が再び注目されている。パンデミック期間中に活用された非対面診療は消え去ったが、韓国で非対面の遠隔診療はかなり前から始まっている。2003年当時、保健福祉家族部（省）は「u-Health（ユーヘルス）」の安定性、受容条件と制度導入の方向性などを検証するため、8つの試行事業で9つの診療科87疾患について1637人の患者を対象に3万7271件の多様なu-Health試行事業を実施した。非対面診療よりは非対面インフラを構築する段階として、例えば、X-RAYを一度撮影すればどこでも共有できるようにする課題も含まれていた。その後、各自治体がu-Healthサービスを様々な形で普及させていった。

しかし、医療機関間の診療・検査データのリサイクル、非対面医療の活性化、デジタルヘルス機器の活用などは技術的な問題や医療の質の低下の問題、個人情報保護の問題などが懸念され、さらに利害関係者間の利益相反のために発展していない。

2022年度の国民軽傷医療費はなんと180兆ウォン（約20兆2,231億3,500万円）で、国内総生産(GDP)の9.7%が医療費に使われた。国民健康保険75%、個人支出21%、その他4%で、結局、国民全員が医療費を直接支払ったのだから、医療データの使用権を主張できるだろう。さらに、高齢化社会が急速に進行し、病院に行けない長期療養患者が増え、医療の脆弱（ぜいじゃく）地域はもちろん、勤務時間に医療機関を訪問するのが難しい共働き家庭などを考慮し、主治医、往診などのプレミアム診療サービスを普及させ、遠隔診療を活性化すべきだ。非対面遠隔診療を行うためには、法・制度の改善に加えて、デジタルヘルスケアシステム、自己診断デバイスなどの発展が支えられなければならない。

デジタルヘルスケアシステムは、病院の健康診断・診療・処方データ、自己診断デバイスで随時チェックする血圧・糖尿病などの生体データ、睡眠・運動・歩数・カロリー・体脂肪などの生活習慣データと総合健康診断データはもちろん、映像データまで統合した後、人工知能(AI)を活用して分析しながら、リアルタイムで現在の健康状態をガイドし、将来の疾患を予測するオーダーメイドの医療支援プラットフォームだ。特に、毎年受ける健康診断は医療データとして活用するのには最適だが、各機関の事後管理不在のために活用されていない。医療データもマイデータのカテゴリーで活用すべきだ。

世界で最高の病院と評価された米国の「メイヨークリニック」は、「メイヨークリニックプラットフォーム」で病院の伝統的な事業方式に加えて、ヘルスケア技術会社と協力して病院保有のデータと遠隔患者のモニタリング装置データをAIアルゴリズムと連結した遠隔診断・管理プラットフォームを運営している。

対面診療と非対面診療が連携し、双方に利便性と安全性を提供するハイブリッド診療体制の必要性がますます高まっている。このため、デジタルヘルスケアプラットフォームとデジタルウェアラブルデバイス、デジタル治療薬などを開発する多くのヘルスケアスタートアップがすでに事業準備を終え、法・制度の改正を待っている。

延世（ヨンセ）大学未来融合研究院のイ・ギョンベ兼任教授

<画像=韓国・延世大学未来融合研究院のイ・ギョンベ兼任教授>

原文：https://www.etnews.com/20240216000092