blind（ブラインド）の全世界加入者数が1,200万人を突破した。社会人向けのソーシャルプラットフォームとして定着したblindの成長は、インド市場への進出と韓国内の女性会員の増加によるものと分析されている。
米国シリコンバレーに本社を置くblindは先月、インドでサービスを正式にリリースした。これは、米国、カナダ、韓国に続く4ヵ国目の展開となる。リリース直後から、Meta（メタ）、Uber（ウーバー）、PayPal（ペイパル）、Capital One（キャピタルワン）などのグローバル企業のインド法人で勤務する社員90％以上がblindを利用していることが分かった。
また、インドの現地企業の参加も目立っている。インド最大の銀行であるHDFCをはじめ、フィンテック企業PhonePe（フォンペ）やRazorpay（レーザーペイ）など多数の現地企業が、サービス開始初日から自社チャンネルを開設した。blindでは、企業従業員の会員数が一定の基準を超えると、自動的に企業チャンネルが作成されるシステムとなっている。
韓国市場では、大手企業を中心に会員数の増加が続いている。blindは2021年時点で、韓国内の300人以上の企業において、従業員の80%を会員として獲得し、2025年1月時点では、SAMSUNG（サムスン電子）、SK、HYUNDAI（現代自動車）など、韓国のトップ10企業の従業員90%以上が使用していることが分かった。
blindの運営会社のTeamblind（チームブラインド）は、韓国内の加入者増加の主な要因として女性会員の増加を挙げている。2025年1月時点の推定データによると、2021年に比べて女性会員が10％以上増加したことが分かった。こうした変化は広告売上にも影響を与え、女性をターゲットにした広告売上が2021年比で110％以上増加したという。
さらに、韓国会員の経済的地位の高さも注目されている。韓国会員の平均年収は6,710万ウォン（約684万円）で、統計庁が推計する2024年の会社員の平均年収（4,212万ウォン｛約429万円｝）より約60％高い水準となっている。
blindのムン・ソンウク代表は、「米国に本社を置いたのは、今後のグローバル展開を有利に進めるためだったが、特別なマーケティングを行わなくても、インドや欧州などのように自然に成長する市場が多い。」とし、「収益モデルの強化を図りながら、新たな市場開拓も続けていく。」と述べた。
blindは、「社員の声が健全な組織文化をつくる」というビジョンのもと、2013年に韓国で初めてサービスを開始した社会人向けのソーシャルプラットフォームだ。米国では、MetaとUberの社員80％以上がblindを利用するなど、大手企業の従業員の間で高い利用率を誇る。
