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「yanoljaがなぜ百貨店に?」…オンラインプラットフォームがオフラインに

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「yanoljaがなぜ百貨店に?」…オンラインプラットフォームがオフラインに

  • yanolja、百貨店でポップアップストア出店
  • MUST IT(マストイット)、コンビニで商品を披露
  • 「体験型コンテンツを提供するマーケティングがさらに増える見通し」

「最初は、百貨店にyanoljaのポップアップストアがなぜあるのかと不思議に思いました。15分ほど見て回ると、本当にリゾート気分を味わえます」

モバイルプラットフォーム企業がオフラインで積極的に消費者とコミュニケーションをしています。エンデミック(感染症の風土病化)でオフライン活動が活発になったことにより、消費者との接点を増やす方法でマーケティングを進めるという戦略です。

オフラインマーケティングを強化した代表的な最近の事例として、yanoljaが挙げられます。レジャープラットフォーム企業であるyanoljaは、先月17日からソウル汝矣島(ヨイド)にあるデパート、The Hyundai Seoulの地下1階にリゾート地を彷彿とさせるポップアップストアを披露しました。

ポップアップストアは「旅行」に関連するコンテンツで溢れていました。テーブルとサンベッドが設置された休憩スペースは海岸を連想させ、お土産屋で販売されているビーチタオル、水泳帽、パラソルなどは、購入して今すぐにでも旅立たなければならないような気持ちにさせます。


今月6日、ソウル汝矣島(ヨイド)にあるThe Hyundai Seoulの地下1階に設けられたyanoljaのポップアップストア。イ・ミギョン記者

 

今月6日まで運営されたこのポップアップストアには、3週間で約10万人が訪れました。来客者の反応も好評でした。

ポップアップストア最終日に店舗を訪れたイさん(34)は、「オンラインプラットフォーム企業がなぜポップアップストアを運営するのか不思議に思ったが、確かにマーケティング効果があると思う」とし「ポップアップストアを見て回りながら「yanolja=休暇」というイメージになった」と話しました。続けて「今後、夏休みに宿泊予約をする時、yanoljaアプリを一度は使いたい」と付け加えました。

オフライン空間を通じて消費者との接点を拡大しようとするのは、yanoljaだけではありません。ブランド品販売オンラインプラットフォームであるMUST ITは、6月の1か月間、コンビニエンスストアであるEマート24とコラボレーションをしオフライン空間の体験コンテンツを提供します。


Eマート24提供

 

体験スペースはソウル鍾路区三清洞(チョンノク-サムチョンドン)に設けられました。Eマート24三清洞店は「Eマート24」の看板代わりに「24ブラック(BLACK)」という看板を設置しました。外観は一般のコンビニエンスストアとは違って黒色で装飾されており、百貨店のブランド品売り場を連想させます。

店舗2階にはMUST ITで販売しているブランド品を陳列しました。店内のスタッフは、白い手袋をはめてお客を案内するなど、実際のブランド店の雰囲気をそのまま再現しました。展示されているブランド品は、店舗内に設置されているQRコードを通してMUST ITのサイトで購入することができます。

この店を訪れたパク・ハヨンさん(32)は「オンラインプラットフォームは実際に見て買えないので、信用できないという側面がある」とし「このように店頭で商品が見れるとプラットフォームに対する信頼度も高くなると思う」と話しました。

yanoljaとMUST ITが公開した店舗は、マーケティングのために一時的に設けた店舗ですが、一部のプラットフォーム企業は市場自体をオフラインに拡大しています。昨年2月、The Hyundai Seoulに初のオフライン店舗を設けたBungae jangter(ポンゲジャント)は、ソウルCOEXと駅三(ヨクサム)センターフィールドにオフラインセレクトショップの2、3号店を出した状態です。

プラットフォーム業界では、オフラインマーケティングを通じてオン・オフラインのシナジー効果を最大化しようとする試みが続くと見られています。

あるプラットフォーム業界関係者は「SNSやYouTubeを中心にオンラインマーケティングをするのが効率的だとは言われているが、結局マーケティングコンテンツはオフラインにある」とし「これまでソーシャルディスタンスによってオフラインマーケティングが縮小していた状況だったが、これからは活性化すると思われる」と述べました。


写真:今月6日、ソウル汝矣島(ヨイド)にあるThe Hyundai Seoulの地下1階に設けられたyanoljaのポップアップストア。イ・ミギョン記者

イ・ミギョン記者: capital@hankyung.com

原文:https://www.hankyung.com/it/article/202206074824i


/media/韓国経済新聞
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韓国経済新聞

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