韓国のZ世代とミレニアル世代、高騰する生活費に「副業」を試みる

Z世代とミレニアル世代（以下MZ世代）の不安とニーズを垣間見ることができるグローバル調査が出た。

韓国デロイトグループ（Deloitte Korea）が全世界44カ国MZ世代合計2万人以上（ミレニアル世代：8,373人、Z世代：1万4,483人）を対象としたアンケートとインタビュー「デロイト2023グローバルMZ世代調査（Deloitte's 2023 Gen Z and Millennial Survey）」韓国語版を発行した。

今回の調査では、「グローバルMZ世代が最も懸念している事項」が生活費（35%）で、次いで失業（22%）、そして気候変動（21%）であることが分かった。特に生活費の懸念は、韓国を含むグローバル全世代で最も関心が高かったことが分かった。追加労働を並行する世帯の割合が増加した背景である。

職場内のワークライフバランス満足度が増加したことも、今年に現れた特徴的な結果だと言える。2019年パンデミック前と比較すると、Z世代とミレニアル世代のワークライフバランスの満足度がそれぞれ13%p増加し、これは在宅勤務の影響であると解釈できる。ワークライフバランスの確保に対する期待水準は、世代を問わず依然として高く、所属会社に対してパートタイム勤務の許可、週4日集中勤務制の導入、職務共有（ジョブシェアリング）、柔軟な勤務時間制などの導入を希望していることが分かった。

韓国のMZ世代501人のうち、Z世代（48%）とミレニアル世代（46%）ともに、生活費の増加を最大の懸念事項として選択し、収入不足で副業を並行しているZ世代（31%）とミレニアル世代（24%）の割合も、前年比それぞれ3%pと2%p増加した。

グローバルMZ世代の状況も、韓国と大差はない。前年比でそれぞれ6%p増加し、Z世代（35%）とミレニアル世代（42%）が生活費を最も懸念しており、副業を並行している回答者の割合もZ世代（46%）とミレニアル世代（37%）でそれぞれ前年比3%pと4%p増加した。グローバルMZ世代の副業並行率は韓国より高い。

MZ世代は、主にハイテク分野とソーシャルメディアプラットフォームから求人を探している。具体的な副業内容は、製品・サービスのオンライン販売（Z世代21%、ミレニアル世代25%）、フードデリバリーやライドシェアリングアプリなどのgig（ギグ）経済活動（Z世代20%、ミレニアル世代19%）、芸術活動（Z世代18%、ミレニアル世代15%）、ソーシャルメディアインフルエンサー活動（Z世代16%、ミレニアル世代15%）などであった。

仕事に対するワークライフバランスの満足度は、ミレニアル世代31%、34%で、2019年の調査よりそれぞれ13%p増加した。これは、パンデミックを経験し、所属会社が職場環境の柔軟性を提供するなど、様々なポジティブな変化を提供したためだ。彼らは職場選択の最優先考慮項目として、ワークライフバランス、自己啓発・学習、給与の順に回答した。

また、韓国基準、Z世代32%、ミレニアル世代37%が最も好む社会人の資質として「仕事と生活のバランスを取る能力」を選択した。さらに、Z世代とミレニアル世代ともに、最も好ましい働き方として、勤務場所の選択が可能（Z世代34％、ミレニアル世代31％）を挙げた。また、企業がワークライフバランスのために週4日集中勤務制を導入すべきだという意見が最も多く（Z世代32%、ミレニアル世代35%）、休暇の使用を奨励する文化（Z世代28%、ミレニアル世代32%）が必要だという意見が続いた。

特に、パートタイムの仕事や時短業務に対するグローバルMZ世代の関心も高まっている。Z世代36%、ミレニアル世代30%が「企業がパートタイム従業員に昇進の機会、コア業務への参加など、キャリアアップの機会を提供すべきだ」と回答したからだ。ただし、所得減少を招く可能性のある労働時間短縮は、非現実的という反応が回答者の3分の2に達した。法定労働時間が減っても業務量は変わらないからだ。

一方、MZ世代はキャリアを決定する際、自身の信念に従う傾向が強い。10人中4人（Z世代44%、ミレニアル世代37%）が「倫理的な問題で割り当てられた仕事を拒否したことがある」と回答し、Z世代39%、ミレニアル世代34%が「自分の信念に合わない会社の採用オファーを拒否したことがある」と回答した。一方、Z世代58％、ミレニアル世代55％が「現在所属している組織が社員の主張に注意を払っている」と答えたが、Z世代32％、ミレニアル世代35％は「依然としてトップダウンの意思決定が行われている」と答えた。

気候変動は、Z世代やミレニアル世代にとって大きなストレス要因となっている。10人中6人（Z世代の60％、ミレニアル世代の57％）が過去1ヶ月間に環境に対する不安を感じたことがあることが分かった。韓国MZ世代の場合、同じ質問に対するグローバル回答に対し、Z世代は4%p、ミレニアル世代は11%p高い64%、68%を記録した。MZ世代の10人中7人が「環境への影響を最小限に抑えるため、積極的に努力している」と答えた。

また、グローバルMZ世代の60%は「持続可能な製品やサービスに対してお金を払う意思がある」と回答した。韓国の場合、これより4%p低い56%を記録した。核心的なのは、経済的ストレスだ。経済状況が悪化すると、「持続可能な製品やサービスを購入するために、より多くの費用を支払うことが難しくなると思う」という回答が半数以上（Z世代53%、ミレニアル世代55%）を超えたからだ。

これらの半分程度（グローバルZ世代：53%、グローバルミレニアル世代：48%、韓国Z世代：51%、韓国ミレニアル世代：46%）は、企業が過去数年間、外部要因のために気候戦略を優先順位付けできなかったと考えている。一方、「所属会社の気候行動実行のために圧力をかけた」と回答した割合は、グローバルZ世代50%、グローバルミレニアル世代46%、韓国Z世代44%、韓国ミレニアル世代54%であった。

原文：https://platum.kr/archives/207101