「JAPAN BOOT CAMP2024」、韓国スタートアップの日本進出の足がかりにKORIT

「JAPAN BOOT CAMP2024」、韓国スタートアップの日本進出の足がかりに

STARTUP ALLIANCE（スタートアップアライアンス）が主催した「JAPAN BOOT CAMP2024」が9月24日から26日まで東京で開催された。今年で11回目を迎えたこのプログラムは、韓国のスタートアップの日本市場進出を支援する重要なプラットフォームとして定着している。

今回のイベントには、グリーンエネルギー、モビリティ、SaaS、AIなど4つの分野のスタートアップが参加した。参加したスタートアップは9倍の高い競争率をくぐり抜け、最終選抜された。参加企業は3日間、日本進出セミナー、投資会社とのミーティング、オープンデモデー、日本での韓国人とのネットワーキングなど、様々なプログラムを通じて日本市場に対する理解を深め、ビジネスネットワークを構築した。

STARTUP ALLIANCEが発表した資料によると、過去10年間にJAPAN BOOT CAMPに参加したスタートアップの主な分野は、コンテンツ（15社）、SaaS（14社)）、AI（13社）、エドテック（10社）、ファッション・ビューティー（8社）の順だった。これは日本市場の需要と韓国スタートアップの強みが合致した結果と思われる。

Global Brain（グローバルブレイン）韓国のイ・ギョンフン代表は「日本は1人当たりのコンテンツ消費額が世界2位であり、特に韓国のTVコンテンツ、音楽、ウェブトゥーンなどが高い人気を博している」と説明した。

STARTUP ALLIANCEの「スタートアップトレンドレポート」によると、2023年時点で、韓国のスタートアップの22.5%が海外事業を進行中であり、日本は東南アジアと米国に次いで3番目に多くの韓国のスタートアップが進出している地域であることが分かった。

STARTUP ALLIANCEのイ・ギデセンター長は、「今後、日本企業が協業を希望する分野のスタートアップを発掘し、随時連結させることで、日本市場進出の成功可能性を高めていきたい」と話した。

STARTUP ALLIANCEは2014年に発足した民間非営利機関で、韓国のスタートアップエコシステムの活性化とメンバー連結のために様々なプログラムを運営している。ネットワーキングプログラム、グローバル事業、リサーチ活動などを通じて、スタートアップエコシステムの好循環を図っている。