エンデミックで低迷するコマース...AI超個人化で勝負をかけるスタートアップは？

エンデミックで低迷するコマース...AI超個人化で勝負をかけるスタートアップは？

[ビッグトレンド] AIを活用してコマースの業務効率化を支援するスタートアップ

扁平足で足の甲が広いAさんは、店頭で靴を必ず履いてから購入することが多い。オンラインショップで買ってサイズが合わず、往復の送料を負担することが多々あったからだ。しかし、最近「perfitt size（パルフィットサイズ）」を通じ、人工知能(AI)で足のサイズを測ってから、インターネットで靴を買うようになった。

A氏は「これまでadidas（アディダス）やNIKE（ナイキ）、new balance（ニューバランス）など靴のブランドごとにサイズが異なり、不安になりながら靴を注文していた」とし、「perfitt sizeは広い私の足の特徴を正確に分析し、靴ごとに正確なサイズを推薦してくれるので、オンラインで安く靴を買うことができるようになった」と話した。

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で成長が鈍化したコマース業界が、AIを応用した消費者体験の拡大で新たな成長力を模索している。大韓商工会議所の「2023流通物流統計集」によると、今年上半期のオンラインショッピング市場の成長率は7.3%で、2021年(23.7%)と2022年(12.2%)に続き3年連続の下落となった。

コマース業界は、AIを利用してパーソナライズされた超個人化サービスに注力している。以前は個人の興味に合った特価商品を推薦するレベルだったが、今は行動パターンをリアルタイムで分析し、ユーザーの状況をAIが把握し、パーソナライズした提案をしてくれる。また、従業員の業務活動の補助手段としてAIが活用されている。開発の人材が不足している中小コマース企業では、商品の推薦、コーディネート、レビュー作成などをはじめ、顧客相談、マーケティングなど様々な分野でAIを活用して業務効率を高めているという。 

私のスタイルの「栓」つまむAI...ファッションコマースで「脚光」浴びる

足のサイズをAIで測定するperfitt sizeのソリューション /写真提供=perfitt size

コマースの中でもAIの活用が最も顕著なのはファッション分野だ。データに基づいて好みに合わせた商品を推薦し、購買転換率を高めたり、返品率を最小限に抑え、顧客体験の向上と収益創出の二兎を追うことに力を注いでいる。

超個人化コマースAI企業 OMNIOUS（オムニアス）のAIソリューション「OMNI COMMERCE（オムニコマース）」が代表的だ。商品属性タグ付け、画像モデリング、類似商品・スタイリング推薦、カメラサーチなどの機能で利用者が興味を持っている商品の属性を自動的に把握し、パーソナライズされた商品を推薦することで企業を支援する。

現在、THE HYUNDAI（ザ・ヒュンダイ）、LOTTE ON（ロッテオン）、LF（エルエフ）、ABLY（エイブリー）、BRANDI（ブランディ）、W Concept（ダブリューコンセプト）など、韓国の100社あまりが利用している。最近、eBay Japan（イーベイジャパン）とも契約し、グローバル進出にも成功した。OMNIOUSによると、OMNI COMMERCEを通じて顧客企業の購買転換率140％、商品クリック率210％、顧客滞在時間250％向上などの成果を上げた。

商品購入前の段階で顧客の悩みをAIで解消するスタートアップもある。perfittが運営する「perfitt size」は、実際の顧客の足と内側のサイズ、フィットデータなどを基に、足に合った靴のサイズを推薦してくれるAIソリューションだ。SAPPUN（サップン）、SHOE MARKER（シューマーカー）、Decathlon（デカトロン）、VITRO（ビトロ）、Pro-Specs（プロスペックス）などの靴ブランドがperfitt sizeを利用している。perfitt sizeによると、サイズ推薦精度は96.2%に達し、返品率も約55%程度減少した。

スタイルテック企業 Fashionade（ファッションエイド）は、顧客に似たモデルをAIで作る「Style AI（スタイルエイアイ）」を開発した。生成型AIを活用してフィッティングモデルを具現化できるサービスで、消費者は購入前に、自分の顔と体型を反映したフィッティングモデルを生成した後、製品を着用して似合うかどうかを確認できる。

労働集約的なコマース業務、AI活用で業務効率「ぐん」とアップ

オールインワンビジネスソリューション「Channel Talk（チャンネルトーク）」を運営するChannel Corporation（チャンネルコーポレーション）は、顧客体験(CX)業務にAIを積極的に組み合わせて業務環境の改善に取り組んでいる。

昨年5月に発売したAIインターネット電話「Meet（ミート）」は、自動で通話相談内容を録音、テキスト変換、要約して業務の生産性と効率を高めてくれる。また、アプリをインストールするだけで、時空間の制約なく複数の人が同時に業務を行うことができ、在宅勤務も可能だ。Meetは発売後、半年で電話番号発行数1165件、1日平均の累積通話量32万8788件を記録した。

Headless（ヘッドレス）は、ブランド企業がcoupang（クーパン）などの大型流通プラットフォームから離れて自社モールを育てることができるAIソリューションを開発した。

これまでブランド企業は、Kiosk（キオスク）やオンライン自社モール（モバイル-PC）、メタバースコマースなど、消費者とブランド企業間(D2C)チャネルは多様化したが、各チャネルの購買データが統合されず、自社モールを育てるのが難しかった。消費者は様々な経路で製品を購入するが、購入した製品や再購入履歴などを確認することが難しく、このデータを活用したマーケティング、経営戦略を立てるのに多くの制限があったからだ。

そこでHeadlessは、断片化したD2C自社モールデータをまとめて様々なソリューションを提供している。まず、ブランド企業のD2Cデータを商品と顧客、注文、広告、分析など7つの分野に分ける。広告と商品、分析データを合わせて広告自動化ソリューションを作り、配送、顧客、分析データは顧客配送通知システムを高度化するために活用するなど、ブランド企業に合わせたソリューションを提供する。化粧品ブランドは、Headlessのソリューション導入後、月の売上が最大102%増加する成果を上げた。

レビューマーケティングソリューション「VREVIEW（ヴィレビュー）」で有名な Indent Copporation（インデントコーポレーション）は「AIレビューインサイト」を発表した。VREVIEWで生成された口コミをAIが分析した後、肯定・否定指数、キーワードなどを表示するサービスで、管理者は問題点の改善と商品競争力の向上に活用できるという。

コマース業界の関係者は「多くの分野の中でもコマース業界がAI導入で顧客経験から業務自動化システムまで内外に創出できる価値が高く、今後も多くの企業がAIの活用の幅を広げていくだろう」と話した。

原文：https://www.unicornfactory.co.kr/article/2023092714503140838