人材検証プラットフォーム「Specter」、昨年「評価照会サービス」導入企業が3000社超え

3300社以上の企業が採用過程で人材検証プラットフォームSpecter（スペクター）を活用している。

Specterは「評価照会」（履歴書や面接ではわからない情報を求職者周辺から得ること）ベースの人材検証プラットフォームで、応募者の「評価」が登録されている場合、企業の人事担当者は名前と電話番号だけで10秒で照会が可能で、「評価」がない場合でも照会後、最大3日以内に「評価」を確認することができる。従来の「評価照会」に比べて時間とコストを削減でき、多数の「評価」を通じて客観的なデータの確保が可能だ。

このような利便性が認められ、昨年、大企業、中堅企業、スタートアップなど1621社がSpecterのサービスを導入し、現在、起亜（キア）、LGなど3300社以上の企業が「評価照会サービス」を利用している。

Specterで3000社以上の企業が利用した「評価照会」の記録を分析した結果、昨年最も多く閲覧された職種は、「IT/開発/企画」で、27%を占めた。最も多く閲覧した職級は「実務担当者」で57%だった。これは昨年、IT業界を中心に広がった開発者採用ブームとともに、10年目以下の実務者級で転職の動きが活発だったことによるものと分析される。

特にSpecterのサービスを利用する企業の人事担当者は、応募者の「評価照会」を通じて実務能力、組織適合度などを確認することができ、採用決定に役立ったと評価している。

「評価照会」が一つの採用プロセスとして定着し、自己PRの方法として「評価」を活用する求職者も増えている。2022年にSpecterには、2021年の累積「評価」より8倍以上増の13万件以上の新規求職者の「評価」が登録され、20万件以上の累積「評価」データの確保に成功した。このうち最も多く「評価」を登録した人は、人事権者の「評価」5件と同僚の「評価」7件の計12件を登録した。人事権者の「評価」は人事評価ベースの客観的な能力中心の「評価」であり、同僚の「評価」からは人格や性向などを確認することができる。

Specterのユン・ギョンウク代表は、「2022年は採用市場の変化とともに、採用成功率を高めるための方法として『評価照会』に必要性と関心が高まる年だったと思う」とし、「今年は『評価照会』が採用の必須過程として定着するよう、企業と求職者の両方が『評価照会』のデータを幅広く活用できる機能を多様化し、利便性を高めるなど、サービスの高度化に注力する予定だ」と話した。

原文：https://platum.kr/archives/203458